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【リスク許容度高い人向け】老後もリッチに過ごしたいなら8%ルールで取り崩す

こんにちわ。ポジティブ兄さんです。

本日のテーマは「8%ルールでの資産取り崩し」です。

QOLブログでは、生活の質(QOL)向上だけでなく、人生の質そのものを向上させるために役立つ考え方や行動を筆者の経験、書籍等で学んだ内容から私見を日々発信しています。

インデックス投資の出口戦略として有名なトリニティスタディの4%ルールがあります。

引退時の資産総額の4%を定額で毎年取り崩していく手法ですが、驚くことに30年後に資産が残っている確率が95%であり、それどころか平均すると資産額が大きく増えているという結果になっています。

4%ルールは資産を減らさずに細く長く資産を取り崩していきたい。もしくは、資産を次の世代に継承させたいというニーズがある人には最適解の一つと言えるかもしれません。

一方で、もし資産を次の世代に継承させない。そして自分の代で使い切ってもいいと思うのなら4%ルールとは違うアプローチで資産を取り崩しても良いと思います。

お金を綺麗に使い切って人生を終えたいと思う方向けの記事となっています。

この記事を読むとわかること

8%という選択肢もある

ポジティブ兄さん
ポジティブ兄さん
こういう考え方もありという話です。

あの世にお金を持っていくことは誰にも出来ません。

それでは本題です。

8%ルールと1.84倍の年金でリッチな老後生活

効率のいい資産の使い方は、4%ルールの倍つまり8%ルールで取り崩していくことです。

そして75歳まで年金を繰り下げて年金受給額を1.84倍にします。

年金がそれだけ貰えれば、仮に15年で資産を使い切ったとしても十分に老後を生きていけます。

先程少し触れたトリニティスタディでは4%以外の取り崩し率でどのような結果になったかも検証しています。

8%の取り崩しでは70%の確率で資産が残っている結果になりました(株式100%の場合)。

70%をかなり高めの勝率とみれる方は検討の余地ありです。

なぜなら8%で取り崩すことができれば、4%の時と比べて倍も生活に余裕が生まれます。

しかも年金は1.84倍です。

ただし以下のような注意点もあります。

60歳までにまとまった資産を築く

ある程度まとまった資産がないと8%ルールにしても、大きな余裕が生まれません。

なので、60歳までに5000万円を目標に資産形成を頑張りましょう。

そうすれば毎年400万円を引き出して使うことが出来ます。

これは1億円の人が4%ルールで引き出す金額と同等です。

年400万円(実際の手取りはもっと少ない)以内で生活できるように生活力を上げておくことも重要ですね。

暴落時には貯金で対応する

暴落は一定周期で必ず来るので、それが自分の引退時と重なる可能性は必ず考慮しておかないといけません。

また暴落時に資産を取り崩すと、効率も悪く大きく資産が目減りします。

そうなると15年間資産が保つことが難しくなるかもしれません。

なので、暴落時には資産を取り崩すのではなく、貯金から生活費を充当するようにしましょう。

少なくとも5年分の生活費を現金として老後までに用意しておきたいものです。

とはいえ、5年分の生活費を現金で貯めるのは大変です。

2年分を最低でも貯めておき、退職金がある方は残りの3年分としてもいいですね。

メンタル的に実行可能か心の声を聴く

せっかく築いた資産を本当に8%で取り崩していいか、自分の胸に手を当てて聴いてみましょう。

4%の時よりも8%の資産の取り崩しはメンタル的に辛いかもしれません。

なぜなら資産が凄い勢いで減っていくもしくは0になる可能性があるからです(増える可能性もあります)。

証券口座から資産が年々減っていくのを見るのが辛い方は、取り崩す金額を抑えた方がメンタル的に健やかに生活できると思います。

鋼のメンタルの方は淡々と取り崩して2倍のゆとりを享受しましょう。

まとめ:心地いい取り崩し率は自分しかわからない

今回は、資産を使い切ってもいい方向けに8%ルールの紹介をしました。

もっとリスクを取れる方は9%でも10%でもいいと思います。

幸運に恵まれた人は10%を取り崩しても30年保つ人が3割という研究結果でした。

心地いい塩梅は自分で決めましょう。人によって最適解は異なります。

なぜなら価値観や生活に求める質はバラバラだからです。

コンサバに考えて3%ルールで限りなく安全に取り崩したいと思えるなら、それがその人にとっての最適解と言えるでしょう。

本日の記事が少しでも参考になったら嬉しいです。

ポジティブ兄さん
ポジティブ兄さん
筆者はある程度の資産は次の世代に残したい派です。

筆者はさほど多くない生活費で十分満足いく暮らしが出来ているので、取り崩し額を無理に上げる必要はないのかもしれません。

それでは!